※ 画像はイメージです
布基礎は壁（土台）の下に帯状に連続して設ける基礎、べた基礎は建物の底面全体を鉄筋コンクリートの底盤で覆う基礎、独立基礎は柱の下ごとに個別に設ける基礎です。どれを使えるかは地盤の強さで決まり、平成12年建設省告示第1347号は、地盤の長期許容応力度（地盤が長期間安全に支えられる力）が1㎡あたり20kN未満なら杭基礎、20kN以上30kN未満なら杭基礎かべた基礎、30kN以上なら杭基礎・べた基礎・布基礎のいずれかとしています。
独立基礎はこの告示の仕様には挙げられていないため、独立基礎を使うときは構造計算で安全を確かめるのが前提です（建築基準法施行令第38条第4項）。木造非住宅は住宅より床の積載荷重やスパンが大きくなりやすく、基礎形式の選び方も住宅と同じ感覚では決められません。
布基礎・べた基礎・独立基礎の違い
| 項目 | 布基礎 | べた基礎 | 独立基礎 |
|---|---|---|---|
| 形 | 壁・土台の下に帯状（逆T字形の断面） | 底面全体を一体の底盤で覆う | 柱の下ごとに個別のフーチング（底の広がった部分） |
| 荷重の伝え方 | 帯状の底盤から地盤へ | 底盤全体で地盤へ分散 | 柱ごとの底盤から地盤へ。基礎どうしは地中梁でつなぐのが一般的 |
| 告示第1347号で使える地盤 | 長期許容応力度30kN/㎡以上 | 20kN/㎡以上 | 告示の仕様に無い（構造計算で確認） |
| 向いている場面 | 地盤が良好で、壁の位置が決まっている建物 | 地盤がやや弱い、不同沈下を抑えたい、床に均一な荷重がかかる | 柱の少ない大スパンの建物、柱に荷重が集中する建物 |
| 注意点 | 不同沈下への強さはべた基礎に劣る | コンクリート量が多い。地盤がごく弱ければ杭が必要 | 基礎ごとの沈下差の管理、地中梁の設計が要る |
「布基礎とべた基礎、どちらが良いか」の答え方
優劣ではなく地盤と建物で決まる、が答えです。告示の区分では、地盤の長期許容応力度が20kN/㎡以上30kN/㎡未満の地盤では布基礎は使えず、べた基礎か杭基礎になります。30kN/㎡以上の良好な地盤なら布基礎も選べます。地盤調査の結果を見ずに基礎形式を決めることはできません。
直接基礎と杭基礎の違い
| 区分 | 何か | 該当する基礎 |
|---|---|---|
| 直接基礎 | 基礎の底盤から、建物の荷重を直接その下の地盤に伝える | 布基礎・べた基礎・独立基礎 |
| 杭基礎 | 杭で、深いところにある硬い地盤（支持層）まで荷重を伝える | 基礎ぐいを用いた構造 |
浅いところの地盤が弱く、地盤改良でも必要な強さが得られない場合に杭基礎を選びます。地盤改良（表層改良・柱状改良）は、弱い地盤そのものを固めて直接基礎を使えるようにする方法で、杭基礎とは考え方が違います。
注意したいのは、施行令第38条第2項が1つの建物で異なる構造方法の基礎を併用することを原則として禁じている点です（構造計算で安全を確かめた場合を除く。同条第4項）。増築部分だけ杭にする、建物の一部だけ直接基礎にする、といった計画は、構造設計者と早めに相談してください。
【早見表】告示第1347号の基礎の仕様（構造計算をしない場合）
構造計算をせずに告示の仕様で基礎を設計する場合、べた基礎と布基礎には次の最低寸法が定められています。
| 項目 | べた基礎 | 布基礎 |
|---|---|---|
| 構造 | 一体の鉄筋コンクリート造（一定の良好な地盤では無筋も可） | 同左 |
| 立上り部分の高さ（地上部分） | 30cm以上 | 30cm以上 |
| 立上り部分の厚さ | 12cm以上 | 12cm以上 |
| 底盤の厚さ | 12cm以上 | 15cm以上 |
| 根入れの深さ | 12cm以上（かつ凍結深度より深く） | 24cm以上（かつ凍結深度より深く） |
| 主筋（立上り） | 径12mm以上の異形鉄筋を上端と下部の底盤に各1本以上 | 同左 |
| 補強筋 | 立上り: 径9mm以上を30cm以下の間隔で縦に／底盤: 径9mm以上を縦横30cm以下の間隔 | 立上り: 同左／底盤: 幅24cm超なら径9mm以上を30cm以下の間隔 |
布基礎の底盤の幅は、地盤と建物の種類で次の数値以上とします。
| 地盤の長期許容応力度 | 木造など（平家建て） | 木造など（2階建て） | その他の建築物 |
|---|---|---|---|
| 30kN/㎡以上50kN/㎡未満 | 30cm | 45cm | 60cm |
| 50kN/㎡以上70kN/㎡未満 | 24cm | 36cm | 45cm |
| 70kN/㎡以上 | 18cm | 24cm | 30cm |
これは最低限の仕様です。非住宅で床荷重や柱の荷重が大きい建物は、構造計算で必要な寸法・配筋を決めるのが通常で、上の数値より大きくなります。
住宅と非住宅で何が変わるか
構造計算が必要になる規模
木造の建物は、階数3以上または延べ面積300㎡超になると、許容応力度計算などの構造計算が必要です（建築基準法第20条第1項第3号、2025年4月施行の改正後）。高さ16m超または階数4以上ならさらに高度な計算が求められます（同第2号）。延べ100坪（約330㎡）を超える木造の事務所や倉庫は、構造計算の対象と考えてください。基礎もその計算の中で設計します。
床の積載荷重（施行令第85条）
用途によって、構造計算に使う床の積載荷重（人や物の重さとして見込む荷重）が変わります。
| 室の種類 | 床の計算用 | 大ばり・柱・基礎の計算用 | 地震力の計算用 |
|---|---|---|---|
| 住宅の居室 | 1,800 N/㎡ | 1,300 N/㎡ | 600 N/㎡ |
| 事務室 | 2,900 N/㎡ | 1,800 N/㎡ | 800 N/㎡ |
| 店舗の売場 | 2,900 N/㎡ | 2,400 N/㎡ | 1,300 N/㎡ |
| 自動車車庫・自動車通路 | 5,400 N/㎡ | 3,900 N/㎡ | 2,000 N/㎡ |
倉庫は表に数値がなく、保管物の実況に応じて計算します。倉庫業を営む倉庫は、実況で計算した値が3,900 N/㎡未満でも3,900 N/㎡としなければなりません（同条第3項）。フォークリフトの走行や重量のある設備機器があれば、その荷重も個別に見込みます。
基礎の設計には中央の列（大ばり・柱・基礎の計算用）の値を使います。住宅の居室と比べ、事務室で約1.4倍、店舗の売場で約1.8倍です。
地盤調査
地盤の許容応力度は、国土交通大臣が定める方法で地盤調査を行い、その結果に基づいて定めるのが原則です（施行令第93条）。住宅で一般的なSWS試験（スクリューウエイト貫入試験）に対し、荷重の大きい非住宅ではボーリング調査で支持層を確認することが多くなります。調査方法の選び方と費用は 地盤調査・地盤改良の費用はいくら？ にまとめています。
地盤改良の方法と選び方
| 改良方法 | 概要 | 向いている地盤 |
|---|---|---|
| 表層改良 | 地表近くの軟弱土にセメント系固化材を混ぜて固める | 弱い層が浅いところだけにある |
| 柱状改良 | 地中に柱状の改良体をつくる | 弱い層がやや深い |
| 小口径鋼管杭 | 鋼管を支持層まで圧入する | 弱い層が深い |
| コンクリート杭 | 既製杭などを支持層まで施工する | 支持層が深い、荷重が大きい |
どの方法が必要かは、調査で分かった弱い層の深さと、建物の荷重で決まります。木造は建物自体が軽いため、同じ地盤でもRC造（鉄筋コンクリート造）より改良の程度を抑えられる場合があります。工法別の費用の目安は 地盤調査・地盤改良の費用 を参照してください。
混構造のデメリットと基礎の注意点
混構造（1階を鉄筋コンクリート造や鉄骨造、2階以上を木造にするなど、複数の構造を組み合わせた建物）には次のデメリットがあります。
- 構造設計が複雑になる: 構造ごとに重さや変形の仕方が違うため、接合部と全体のバランスを検討する構造計算が必要になることが多い
- 基礎の荷重差が大きくなりやすい: 重い構造部分と軽い木造部分で基礎にかかる荷重が偏り、不同沈下の検討が要る
- 基礎の併用制限: 部分ごとに基礎の形式を変える場合は、施行令第38条第2項の併用禁止に当たらないよう構造計算で確かめる必要がある
- 施工の段取りが増える: 型枠・鉄筋・鉄骨・木工事と職種が増え、工程調整と工期の管理が難しくなる
一方で、1階を駐車場や大空間にしたい、耐火・遮音の要求が高い階だけRC造にしたい、といった目的には有効です。採用するかどうかは、設計者と構造計算の範囲・費用を確認してから判断してください。用途ごとの使い分けは 混構造で木造非住宅を建てる にまとめています。
非住宅で注意すべきポイント
偏荷重・集中荷重への対応
非住宅では、設備機器の設置位置やフォークリフトの走行ルートなど、局部的に大きな荷重がかかる箇所が発生します。住宅のように荷重が均一とは限らないため、こうした箇所は基礎スラブの厚みや配筋を個別に検討します。荷重条件は施主の運用計画（何をどこに置くか、何が走るか）から決まるので、設計の初期に運用計画を聞き取ることが工務店の役目です。
大スパン部の基礎
柱の少ない広い空間をつくると、1本の柱が負担する荷重が大きくなり、その直下の基礎も大きくなります。風や地震で柱脚に引抜き力が働く場合もあり、アンカーボルトや柱脚金物の仕様も構造計算で決めます。
【チェックリスト】基礎形式を決める前に揃える情報
- 地盤調査の結果（地盤の長期許容応力度、支持層の深さ、地下水位）
- 建物の規模（階数・延べ面積）→ 構造計算が必要な規模か（木造は階数3以上または延べ300㎡超）
- 用途ごとの床の積載荷重（倉庫は保管物の実況）
- フォークリフト・重量設備など集中荷重の位置と重さ
- 必要なスパン（柱の少ない空間の有無）
- 混構造にするか、増築の予定はあるか（基礎の併用制限に関わる）
- 寒冷地なら凍結深度（根入れの深さに関わる）
よくある質問（FAQ）
Q. 木造の非住宅でも住宅と同じべた基礎でよいですか。 A. 地盤の長期許容応力度が20kN/㎡以上ならべた基礎は選べます。ただし非住宅は積載荷重やスパンが住宅より大きいことが多く、延べ300㎡超などで構造計算が必要な規模なら、寸法・配筋は計算で決めます。住宅の標準仕様をそのまま使うことはできません。
Q. 独立基礎は木造で使えますか。 A. 使えますが、告示第1347号の仕様（杭・べた・布）には含まれないため、構造計算で安全を確かめることが前提です。柱の直下にフーチングを設け、地中梁でつなぐのが一般的です。
Q. 布基礎の方が安いのですか。 A. コンクリート量は一般にべた基礎より少なくなりますが、使える地盤が限られます（長期許容応力度30kN/㎡以上）。地盤が弱ければ地盤改良や杭の費用が加わるため、基礎単体ではなく地盤改良と合わせた総額で比べてください。
まとめ
- 布基礎は帯状、べた基礎は全面、独立基礎は柱ごと。使える基礎は地盤の長期許容応力度で決まる（告示第1347号: 20kN/㎡未満は杭、20〜30kN/㎡は杭かべた、30kN/㎡以上は杭・べた・布）
- 独立基礎は告示の仕様に無く、構造計算で確かめるのが前提。1つの建物での基礎の併用も原則禁止（施行令第38条）
- 木造は階数3以上または延べ300㎡超で構造計算が必要。非住宅は積載荷重が住宅より大きく、倉庫は実況で計算する
- 混構造は目的があれば有効だが、構造計算・基礎の荷重差・工程管理の負担が増える
基礎形式は地盤調査の結果と建物の使い方で決まります。計画中の建物の概算は こちら、構造計算の全体像は 非住宅木造の構造計算 を参照してください。
※ 本記事は一般的な基準の説明です。実際の基礎の形式・寸法・配筋は、地盤調査の結果にもとづき構造設計者が決めます。具体的な計画は設計者、発注者の仕様書、最新の法令・告示でご確認ください。
出典・参考
- 建築基準法（第20条）｜e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000201
- 建築基準法施行令（第38条、第85条、第93条）｜e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/325CO0000000338
- 平成12年建設省告示第1347号「建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件」｜国土交通省（PDF） https://www.mlit.go.jp/notice/noticedata/pdf/201703/00006441.pdf
- 国土交通省「建築確認・検査の対象となる建築物の規模等の見直し」（2025年4月施行の改正） https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/r4kaisei_kijunhou0001.html
